XR（AR/VR/MR）／メタバース関連組織・協会一覧

バーチャルリアリティ（Virtual Reality、VR）に関連する技術と文化に対する貢献を目的として1996年に設立された団体。2005年にはNPOとしてリスタートしている。

学会誌・論文誌の発行のほか、年1回の日本VR学会大会の主催も行っている。

プラットフォームに依存しない3Dアバターファイルフォーマット「VRM」を提唱するとともに、VRMの普及と統一規格の策定を目的とした一般社団法人。

VRMの技術だけでなく、知財・著作権などに関する検討や、国際標準化のための海外への働きかけも行っている。

VRや3DCGの技術を活用したコンテンツを提供し、その利用を通じて体験価値を提供することを目的とした、非営利徹底型の一般社団法人。

活動事例として、歴史・文化・芸術的な価値が高い施設や建物をVR/3DCGデータとして記録・保存する「文化芸術アーカイブプロジェクト」などがある。

2025年9月、「学術推進専門家協会」「子ども・学生VR自由研究大会組織委員会」の事業を統合し、法人名も「一般社団法人 先端技術革新機構」へと変更した。

施設型VR/AR（ロケーションベースVR/AR）の運営に関わる主要事業者によって構成された一般社団法人。2021年に「ロケーションベースVR協会」から現在の名称に改称している。

エンターテインメントXRのガイドライン作成や、エンターテインメントXRに関する教育・啓発および普及促進などの活動を行う。

音楽を中心とした、ライブ・エンターテインメントのバーチャル領域を包括する全国の制作会社で構成される一般社団法人。2025年5月設立。

バーチャルキャラクターのライブ・エンターテインメント産業基盤の確立と健全な発展を目的に、センシング＆トラッキング、演出、最新技術への対応などを中心とした研究・交流を行う。

2021年12月設立の一般社団法人で、日本国内におけるメタバースの情報やアイデアの集積地となり、国内外の企業・団体・個人などをつなぐ架け橋となることを目指すとしている。

設立メンバーはFXcoin・CoinBest・Ginco・インテリジェンスユニットの4社で、いずれも暗号資産関連企業である。

2022年6月にはメタバースの国際団体「Metaverse Standards Forum」に加盟している。

2022年3月発足の一般社団法事。業界や企業の垣根を越え、メタバース領域における最先端の情報や世界観を広く共有するハブとなることを目指している。

2024年2月現在、正会員として115、賛助会員として47の企業・団体が加盟しているほか、複数の提携パートナーがいる。加盟しているメンバーはVR・Web3・通信・電気・地方自治体など、複数の業界にわたる。

2022年3月末に正式発足した一般社団法人で、養老孟司氏が代表理事を務める。

メタバース空間内での生活文化・コミュニティの形成、ビジネスの普及・促進のためのルール作りを目的としており、意見交換会やプロジェクト単位の分科会などを行っている。

2022年4月設立の一般社団法人。活動内容としては「デジタル空間経済発展に向けた事業者の意見集約」「政策提言、報告書の提出」「政府、国内外の行政団体との対話」などを挙げている。

2024年2月時点で100団体以上の加盟会員がいるが、XR（メタバース含む）関連企業・組織の割合は小さい。

2026年2月10日、法人名称を「日本デジタル空間経済連盟」から「日本デジタル経済連盟」に変更した。

Webブラウザ「Firefox」やeメールクライアント「Thunderbird」などを開発する組織・企業（Mozilla Foundation/Mozilla Corporation）。

XR・メタバース分野ではWebブラウザで利用可能なVR空間サービス「Mozilla Hubs」を開発・提供していたが、同サービスは2024年5月末で閉鎖。以降はオープンソースプロジェクトとしてユーザーコミュニティに引き継がれる。

米国の非営利団体。オープンで相互運用可能な空間コンピューティング技術やデータ、標準規格の開発を推進している。

XR（AR/VR/MR）のプラットフォームやデバイスへのアクセスに関する、ロイヤリティフリーのオープン規格。クロノス・グループ（Khronos Group）内のOpenXRワーキンググループによって開発が進められている。

XR（AR/VR/MR）企業とユーザーをつなぎ、企業とユーザーの成長・サービス拡大・利益向上を促進することを目的とした国際組織。

XR（AR/VR/MR）産業の成長促進を目的とする業界団体。メンバーにはGoogle・HTC VIVE・Microsoft・Meta・SIEなどのXRテック企業が名を連ねる。

XR（AR/VR/MR）技術を活用して、多様性と包摂性のある未来を実現することを目的とした団体。XR専門家・弁護士・アーティスト・研究者など、個人ボランティアベースで活動している。

没入型環境における安全性・プライバシー・セキュリティ・ガバナンス・人権などに関する専門知識を提供する、グローバルな非営利団体。

年に1回、「METAVERSE SAFETY WEEK」という啓発キャンペーンイベントをオンラインで開催している。

Pixar（ピクサーが開発したファイル形式USD（Universal Scene Description）の標準化（OpenUSD）を通じて、3Dコンテンツの相互運用性の促進を目指す非営利組織。創設メンバーはPixar・Adobe・Apple・Autodesk・NVIDIAの5社。

2022年6月設立、2023年4月に法人化された非営利組織。主要な標準化団体や企業と協力し、相互運用性のあるオープンなメタバース実現に向けた各種活動を行う。ただし、自身で標準規格の策定などは行わない。

創設メンバーにはMeta・NVIDIA・マイクロソフト・Autodesk・Adobe・Epic Games・ファーウェイ・Qualcomm・SIEなどの大手テック企業が名を連ねる。

また、クロノス・グループやSpatial Web Foundation、W3C（World Wide Web Consortium）などの各種標準化団体も参加している。

Web3.0のためのオープンなメタバースの連合体。デジタルID・オンチェーンデータ管理・仮想経済の相互運用性など、Web3メタバースに関連するさまざまな課題に取り組む。

日本のMetaverse Japanも会員兼パートナーとしてOMA3に加盟している。

Linux Foundationが主導し、2023年1月に設立された組織。設立メンバーにはChainHub FoundationやCloud Native Computing Foundation、OpenSDVなど複数の組織やオープンソースコミュニティが名を連ねている。

より開かれたメタバース実現のため、オープンソースソフトウェアと標準規格の開発に取り組むコラボレーションの機会を提供することが組織のミッション。